企業や店舗がYouTubeを活用して集客強化や売上を伸ばす目的で運用する場合、

どのように運営していくと良いかなどYouTubeの知識が必要になってきます。

そこで最近多いのが「youtube運用コンサル」というサービスです。

そこで、YouTubeの運用コンサルとはどのようなものなのか？

また、本当に必要なのか企業目線でも考えていきますのでぜひ参考にされてみてください。

Youtube運用のコンサルで大事なこと

企業や店舗がYouTubeチャンネルを運用していく場合、

・動画のジャンル（エンタメ、ハウツー、悩み解決など）
・ブランディング（誰に向けて何を目指すか）
・最終的な目的を明確にする（集客・売上など）

最初の構築はとても大事ですね。

企業が目的としている内容に合わせてターゲットへ響く内容にすべきだと思います。

企業が売上を上げたい・集客に活用したいという場合、

実は、多くの場合、チャンネル登録者数はそこまで関係ないです。

実際に私の場合、個人事業で客単価5万〜10万ほどのブライダル事業では、

YouTubeきっかけのお客さんだけで年間400万以上の売上増加に繋がってます。

なので、チャンネル登録社数を伸ばすことを”目的”にしないことが大事です。

当たり前の話ですが、チャンネル登録者数が増えるのは当然良いことです。

いろんな方向性や発展することもあると思いますが、最大の目的は別の所にあると考えるべきということ。

企業向けYouTubeコンサルの基本的な項目

記事最後にもお伝えしますが、企業や店舗がYouTubeを活用する場合はビジネスです。

ここが一般的な個人のYouTuberと大きく違うと思ってます。

まずは一般的なYouTubeの内容で大事とされていることを公開していきます。

有料セミナーなどでこの辺りの情報を話すこともあるらしいのですが、

はっきり言ってネットにも同じことも書いてあります。もちろん無料。

どんな業種・動画のジャンルなのか

YouTubeでの露出を増やす

チャンネルの分析と運用

というような色んな項目を検証して改善していくことが大事ですね。

YouTubeに関する悪徳コンサルや無益な情報も多い

YouTubeのコンサルしますというサービスやセミナーは、かなり多くなってます。

前回の記事でも紹介しましたが、関東を中心にYouTubeの動画編集と運用代行を経営コンサルも行なっている経営者（なかり優秀な人）と私が知り合いで、

企業向けの映像やコンサルティング、マーケティングなど情報交換や一緒に仕事をしたりしています。

それ以外にも、素晴らしい編集サービスや運用代行を行われている企業もたくさんあるわけです。

しかし、一部では「無益な情報商材」として高額で販売されたり、

素人がネットの知識かき集めてコンテンツ販売していることもあるわけです。

ネットを見ていると、こんな記事もありましたのでご紹介させて頂きます。

YouTubeコンサル詐欺や情報商材にご注意ください【実例紹介】

超胡散臭いYouTube集客セミナーに行ってきた！【詐欺セミナーの典型的８パターン】

なので、たくさんの情報が溢れているからこそ、今後個人だけでなく、企業や店舗も情報の見極めが非常に重要になってくると思っています。

付け加えるとすれば、「誰が」「どんな会社が」これくらいは明確になっていないと信用できないですよね。

世の中には会社名もセミナー内容も記載のないまま「ネットビジネスで稼ぐ！会社にバレずにYouTubeで月30万稼げる！」みたいな広告もあるわけです。

信じる人もどうかと思いますが・・。

しかし、このような情報リテラシーが低めの層へ向けた無形型情報商材が販売され続けているのも事実です。

YouTubeチャンネルの分析だけなら簡単

YouTubeチャンネルを運用していく流れは、

企画・制作・分析・改善

これってPDCAと一緒ですね。

一般的なYouTubeだと、企画や編集、サムネイルやタイトルの付け方、動画の投稿頻度を重視した運営になりますが、

ビジネス活用していく場合、上記のことに加えてもっと大事なのが、

どんな目的でYouTubeを活用して売上（集客）につなげていくか。

これは店舗ビジネス、企業の業種、業態だけでなく、どんなお客さんがターゲットなのか異なることも多いはずです。

なので、一般的なYouTubeの分析だけで本当に達成したい目標と改善すべきポイントがずれてしまっては本末転倒ですよね。

YouTubeをどのように運用するか設計する

YouTubeだけ、インスタだけ、ウェブ集客だけ。というよりは、

各業種、業態、店舗や企業が求めている顧客層に合わせて、適切なプラットホームを選ぶことも大事です。

例えばですよ。

２０代〜３０代の会社員夫婦がターゲットの場合と、

５０代以上の経営者がターゲットの場合、（ここは例なのでアバウトにしてます）

どのプラットホームを活用すべきか、どこに比重を置くべきかなども変わってきますよね。

もっと言えば、顧客像を設定して行動分析や購買行動、価値観など、自社の商品にピッタリなペルソナ設定を行なってマーケティングしていく手法もありますね。

なので、ここでYouTubeを活用する場合、

どんな視聴者層を集めていくことで成果に繋がりやすいのか。

という部分を店舗や企業の目的に合わせて設計することが大事だと私は考えています。

まとめ

今回はYouTubeのコンサルサービスが増えているので、

どんなことを重視して選んでいけば良いという視点と、

本当にそのセミナーやサービスが、自社のメリットになるのか判断材料の1つとしてお伝えしてきました。

やはり、ビジネス思考、多角視点を持って取り組んでいくことがとても重要なことだと思います。

事業者、経営者が求めることを理解してくれるパートナーを見つけることができたら、

今後の経営にとても力強い関係になるのではないでしょうか。

最後までご覧いただきありがとうございました。